①令和6年度改定において、必要度Ⅰの「創傷処置（褥瘡の処置を除く）」の定義は変更されましたので、改定前の「対象の創傷か」等の判断基準は評価には関係なくなりました。
改定後は、評価日に、必要度Ⅱで対象となる診療行為を実施したかどうかで判断してください。
必要度Ⅱで対象となる診療行為は、厚生労働省の令和6年度診療報酬改定のページに掲載されています。

各診療行為の算定要件等は当方はお答えしておりませんので、不明であれば貴院の医事部門等にご確認ください。
対象の診療行為（処置）が実施されており、アセスメント共通事項等の条件にも適合する場合は、「あり」と評価できます。

②「特殊な治療法等（CHDF，IABP，PCPS，補助人工心臓，ICP測定，ECMO，IMPELLA）」において評価対象になるのは、評価項目の括弧内で示された7種類の治療法等だけです。7種類以外の治療法等は評価の対象にはなりません。